今からでも間に合う!仮想通貨投資がおすすめの5つの理由

今からでも間に合う!仮想通貨投資がおすすめの5つの理由

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2018.07.03

仮想通貨投資は今からでも間に合う?

仮想通貨はここからが熱い

2017年末に起きた仮想通貨バブル。人々は仮想通貨に熱狂しました。連日ニュースでも取り上げられ、異常な高値を更新し続けました。しかし、同時に多くの人は「今から仮想通貨に参入しても遅い」と考えたと思います。しかし、仮想通貨投資はもう遅いというのは間違いです。

なぜなら仮想通貨はこれから面白くなるからです。初期に比べればビットコインの価格は何百倍にもなってしまっています。だからといってこれから先、仮想通貨の価値が上がらないという理由にはなりません。

2018年の仮想通貨業界予想

広がる仮想通貨技術

ビットコイン(BTC)のブロックチェーン、イーサリアム(ETH)のスマートコントラクトなど、仮想通貨には現代の最先端技術が詰まっています。これらの技術はなにも仮想通貨上だけで役に立つものではありません。多くの技術に流用することが可能なのです。

そして、仮想通貨の技術が普及するということは親和性の高い仮想通貨が登場する機会が増加する、世界中に仮想通貨が浸透していく可能性が高いことを意味します。ここでは代表的な仮想通貨技術であるブロックチェーンとスマートコントラクトについてその可能性について触れておきます。

不正のない世の中を作るブロックチェーン

たとえば、ブロックチェーンでは偽造が不可能な信頼性の高い証明書を発行することが可能です。パスポートや免許証はブロックチェーンデータによって煩雑な手続きをすることなくすぐに発行ができます。また、社会に出ると重要な意味を持つ「学歴」をブロックチェーンで管理することで学歴詐称を防ぐことも可能です。

最近ではブロックチェーンを搭載したスマートフォンの発売も発表されましたし、大手クラウドプロバイダによってブロックチェーンを使ってアプリケーションを開発できるプラットフォームの提供が開始されます。スマートコントラクトに関しては、モノ、サービス、行政におけるお金のやり取りを自動化することが期待されています。

ほかにも官僚による公的文章の書き換え問題などもブロックチェーンを導入していれば、このような問題はそもそも起きないのです。あらゆる仕組みを不特定多数のネットワークで監視、承認するというブロックチェーンは世の中を劇的に正しく、快適なものに変えてくれるでしょう。

あらゆる契約を自動で履行するスマートコントラクト

ブロックチェーン上の免許証システムにスマートコントラクトを乗せれば、スピード違反を検知すると同時に罰金が支払われるといった使い方もできるようになります。行政で言えばあらゆる公的文章の発行が瞬時に可能。

金融機関の取引手数料もスマートコントラクトを利用すればかなり低コストになるといわれています。こうして多くの人、企業がブロックチェーンやスマートコントラクトなど、仮想通貨の技術を使ったサービス、商品を手にすることで仮想通貨はより身近な存在へとなっていくでしょう。

大手ネット証券の参入によるFX投資家の流入

国内では大手ネット証券が仮想通貨取引所を開設するという話が持ち上がっています。大手ネット証券が仮想通貨商品を取り扱えば、これまでは仮想通貨は対岸の話と考えていた投資家も参入を検討するようになるでしょう。スマートフォンの普及によってネット取引がより身近なものになってきている最近の流れからも仮想通貨取引の窓口が増えれば、爆発的に仮想通貨を始める人口は増えるものと予想されます。

大手企業のマイニング事業参入

仮想通貨のブロックチェーンで重要な役割を担うマイニング。個人レベルでマイニングをして利益を出すのは難しいですが、大型の設備投資ができる企業レベルはマイニング事業に乗り出してきています。

世界的に見てもマイニング市場が活発なのは中国で、全体の7割が中国企業によって占められている状態です。日本国内では大手IT企業が参入を計画しており、今後は日本企業が積極的に仮想通貨関連事業を広げていく可能性を示しています。

南米では中央銀行が仮想通貨を発行

ウルグアイでは世界で初めて国の中央銀行が仮想通貨を発行しました。「eペソ」と名付けられたこの通貨は7800万円相当が国民に付与されたとのことです。ほかにも、イギリスは「RSコイン」、カナダは「CADコイン」、オランダは「DNBコイン」、ロシアは「クリプトルーブル」が時刻の仮想通貨の発行を検討しているとのこと。

最近ではアメリカもドルを仮想通貨としてデジタル化することを検討していることを発表しています。国単位で仮想通貨を政策として取り扱うことになれば、国民ひとりひとりが仮想通貨を認識、利用するという流れができるでしょう。

リップルが国際送金可能に

ブリッジ通貨としての地位を確立しているリップル(XRP)はあらゆる国の通貨間での決済を可能にします。その対象は仮想通貨、日本円・ドル・ユーロなどの法定通貨だけでなく、クレジットカード・電子マネー・デビットカードなどさまざまなものをつなぎ、決済してしまうのです。これによって、アメリカのサービスを利用したくてもドルがないから利用できない。といったことが解消されます。

また、国際送金では高額な手数料を支払うのが当たり前でしたが、リップルなら低コストで国際送金手続きを処理することが可能です。それだけでなく、リップルはビットコインでは問題になっていた処理速度を解消しており、クレジットカード並みの決済スピードで取引を処理することが可能です。

大手仮想通貨取引所Binanceが日本語対応

国内でも大手の有名取引所がいくつかありますが、日本ではビットコイン以外のアルトコインの取り扱いが少ないのが難点です。金融庁から許可の出た通貨しか取り扱いできないのが原因ですが、海外の取引所であればその問題も解消できます。

現在、その価値は別にして存在している仮想通貨は1,000種類を超えているといわれています。その中でも数多くのアルトコインを取り扱っていて、世界的に有名なBinaceという取引所が日本語に対応しました。これによって第2のビットコインを発掘しようというユーザーが仮想通貨取引に参入してくることが予想されます。

バブル崩壊が怖いのであれば短期投資で

仮想通貨はそのうちバブルが弾けて大暴落すると考えている人も多いです。とくに長期投資をする人にとっては仮想通貨の相場は怖いと感じるでしょう。しかし、上記で紹介した内容を踏まえれば仮想通貨がこれからの市場であることが分かるのではないでしょうか。

もし、仮想通貨に興味があるけど手を出すのが怖いということであれば、短期投資、もしくは積立投資で仮想通貨を始めてみるというのも手でしょう。とくに積立投資はドルコスト平均法で取得単価を下げながら投資することができるのでおすすめです。

まだまだ仮想通貨は熱い

仮想通貨の将来性を考えれば世界中の人々が仮想通貨、もしくはその関連技術に触れる可能性は非常に高いといえるでしょう。仮想通貨というのはIT業界における産業革命であるという人もいるほど。インターネットの歴史は不正やデータ改ざんとの戦いの歴史でもありました。

ブロックチェーンはインターネットの世界から不正をなくすと同時に、人々に安全かつ低コストでさまざまなサービスを提供するプラットフォームとなるのです。また、多くの大企業が仮想通貨事業に参入することを検討している、国家レベルでも仮想通貨の検討・導入が進んでいることを考えれば、仮想通貨には計り知れないポテンシャルがあるということが分かるのではないでしょうか。

今後、法的な整備が進み、ネット証券でも仮想通貨商品の取引が始まれば仮想通貨人口は爆発的に増加することが予想されます。仮想通貨はまだ間に合うのです。仮想通貨人口が増える時に一緒に始めるのか、仮想通貨の可能性・将来性を信じてすぐにでも始めるのか。決断しなくてはいけないのは今かもしれません。

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